総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社は、世界43カ国、42,341の公的機関・民間企業を対象に、人材不足問題について調査を実施した。 2016年末の調査発表によると、86％の日本企業が前年に引き続き、世界で最も人材不足感の強い国となりました。

世界一人手不足な日本

新たな人材調達戦略の検討を

目次

1. 世界的人材不足問題

2. 人材不足を感じる職種

3. 人材確保が困難な理由

4. 新たな人材調達戦略の検討を

世界的人材不足問題 　　　　　　　　　　　　

総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社は、世界43カ国、42,341の公的機関・民間企業を対象に、人材不足問題について調査を実施した。

2016年末の調査発表によると、86％の日本企業が前年に引き続き、世界で最も人材不足感の強い国となりました。

参考：マンパワーグループ、2016/2017年人材不足に関する調査結果を発表

参考：マンパワーグループ、2016/2017年人材不足に関する調査結果を発表

人材不足を感じている企業数の推移を見ると、年々右肩上がりで数字が上昇し、世界、特に日本で人材不足で悩む企業の数は増加し続けている。

人材不足を感じる職種

日本とグローバルにおいても、ITスタッフ（開発者、プログラマー、データベース管理者、ITリーダー/マネージャー）が人材不足を感じる職種ランキングの2位である。

日本

参考：マンパワーグループ、2016/2017年人材不足に関する調査結果を発表

グローバル

考：マンパワーグループ、2016/2017年人材不足に関する調査結果を発表

人材確保が困難な理由～日本

調査によると、応募者が不足、ヒューマンスキル不足が大きな原因だそうだ。

特に第四次産業革命がはじまり、AI,　IoTが注目キーワードとなる今は技術スキルを求めているIT人材の確保がもっと困難になる。

グループ、2016/2017年人材不足に関する調査結果を発表

新たな人材調達戦略の検討を

参考：マンパワーグループ、2016/2017年人材不足に関する調査結果を発表

新しい応募者が来るまで、人材不足問題を解決するために、日本企業は社員の能力をより高めるようだ。

新たな人材調達し方とは？

IT業界では、採用以外の選択で、企業へアウトソーシングと新たな人材調達という流れが現在一般的になりつつある。システム開発・AI開発におけるオフショアラボ型開発が多くの日本企業に行われている。開発事例が多数で、実績が豊富である。

オフショアラボ型開発は、必要なスキルを持った海外のエンジニアを、必要な人数、必要な期間、日本企業専属の開発チームをオフショア先（海外）に持って開発をすすめていく、エンジニア調達の新しいスタイルである。日本企業と開発メンバーが１つのチームになって、プロジェクトのゴールに向かって開発を進んでいく。

このように採用費用不要で、人材確保がすぐでき、人件費を変動費化できるため自社雇用よりもリスクを抑えられる。

　人材不足に悩まされている、または、現在は問題ないがこれから心配な方は新しい人材調達を検討してください。